Tokyoink

気候変動への対応

TCFD提言に沿った情報開示

当社グループは、2024年3月にTCFD提言への賛同を表明しました。
TCFD提言に沿った情報開示を進めていくことは、事業活動へのリスクや機会を把握し、社会の持続的な発展や当社グループの持続的成長の両立に繋がるものと考え、気候変動対応を含む環境への取り組みをより一層充実・加速させていきます。

戦略

気候変動への対応として、2050年のカーボンニュートラル実現を目標に、再生可能エネルギーの有効活用、生産エネルギーの低減、省エネ設備の積極的導入を通じ、脱炭素社会・循環型社会への貢献を進めています。

東京インキグループの事業に及ぼす1.5℃シナリオおよび4℃シナリオ下の気候変動に関連するリスク・機会について、2023年度に特定しました概要、財務的影響および対応策は、下記のとおりです。

分析対象期間:中期(2030年)、長期(2050年)
1.5℃シナリオ:IEA Net Zero Emissions by 2050 Scenario、IPCC 第6次報告書 SSP1-1.9 (該当するシナリオが無い場合は2℃未満シナリオ等で代替)
4℃シナリオ : IEA Stated Policy Scenario (STEPS)、IPCC 第5次報告書 RCP8.5、IPCC 第6次報告書 SSP1-2.6、同・SSP5-8.5

現在、気候変動に関連するリスク・機会のうち、重要度が高いと評価したテーマについてシナリオ分析を行い、その定量化評価を行っています。

当社グループ主要3事業で作り上げる「伝える」「彩る」「守る」製品群について、当社グループのサステナブル対応製品の定義付けを行いました。

<定義>

  • バイオマス素材の積極的な採用や、生分解、リサイクルに対応した設計を盛り込んだ、環境に配慮した製品
  • 従来型の工法ではなく、環境に配慮した持続可能な工法に向けた製品
  • 人々の生活や財産を守り、社会課題の積極的な解決に貢献する製品

今後、当比率を製品の新規開発、新事業の立ち上げにより倍以上に増やし、2030年度に50%を超えることを目標としています。
また、当社は長期ビジョン「Tokyoink Vision 2030」において、持続可能な価値を提供し続ける企業グループとして温室効果ガス排出量50%削減(2013年度対比 / Scope1、2)を目標として発表しています。

指標と目標

当社グループのサステナビリティ目標達成に向けた取り組み状況は下記のとおりになります。

(目標)

2030年
温室効果ガス排出量50%削減(2013年度対比 / Scope1、2)
2030年
サステナブル対応製品売上高比率50%超
2050年
カーボンニュートラル実現

温室効果ガス排出量推移

2013年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
温室効果ガス排出量※1(単位:t-CO2) -171,999184,859181,209178,742
(Scope1、2計) 21,66117,41017,75517,06115,940
(Scope3計) -154,589167,104164,148162,802
Scope1、2削減率※1
(2013年度比)
-△19.6%△18.0%△21.2%△26.4%
サステナブル対応製品売上高比率※2 ----22.8%

※1対象組織:当社国内グループ ※2対象組織:当社